Tell the Truth

「音楽に政治を持ち込むな」問題の再燃 ポスト3.11の社会で露呈した「音楽に政治を持ち込むな」問題が、ある意味で別の形として再燃している。2022年7月10日投開票の参議院選挙を間近に控えた6月30日に、音楽業界4団体（日本音楽事業者協会、日本音楽制作者連盟、コンサートプロモーターズ協会、日本音楽出版社協会）の代表者が自民党の候補者を激励したことによって波紋が広がっているのだ。4団体が支援するのは、音楽業界とも関係が深い今井絵理子（全国比例区）と生稲（いくいな）晃子（東京都選挙区）のふたりで、共に自民党から出馬する。

※Offshoreにも同時掲載しています。 Offshoreとの共同企画による「アフターマスーCOVID-19による東アジアのポピュラー音楽文化への影響」（”Aftermath: Impact of COVID-19 on Music Cu...

2021年3月21日(土)にオンラインフェスティバル「いわきフェスティバルVol.0」が開催される。

日本ポピュラー音楽学会理事会が設立した調査プロジェクト「新型コロナウイルスと音楽産業JASPM緊急調査プロジェクト2020」が主催するオンラインシンポジウム「ポピュラー音楽と政治——文化と公助の関係をめぐって」が開催される。

連載「アフターマス─COVID-19による東アジアのポピュラー音楽文化への影響」　ライブハウス文化から音楽フェスへの大規模化　中国のオルタナティブな音楽文化におけるCOVID-19の影響を調査する前に、まずは概況を見渡すこととした。前編記事では、改革開放期の中国ロック誕生から現在まで、主に音源聴取方法に視点を置き変遷と特徴を解説した。中国の「独立音楽」は大衆に向けても積極的にアピールしており、主流への対抗の意味も含む日本の「インディーズ」とは違った様相になっていることも紹介した。後編記事においては、音楽を聴くうえで重要な行為である鑑賞について、つまりはライブハウスや音楽フェスの状況を見ておきたい。なお、後編記事においても北京を中心に見ていくが、もちろん中国各地域にはそれぞれの特色ある独立音楽文化があり、それらを無視しているわけではない。まずはライブハウス数が多く音楽フェス開催数も多い首都北京を見ることが、中国全体を知る第一歩となるはずだ。

2020年12月20日 (日)に、「新型コロナウイルスと音楽産業JASPM緊急調査プロジェクト2020」主催のオンラインワークショップがZOOM、YouTube Liveを用いて行われ、Tell the Truthの編者である、宮入恭平が司会を務め、小林篤茂が登壇者として報告を行った。 また、「アフターマスーCOVID-19による東アジアのポピュラー音楽文化への影響」（"Aftermath: Impact of COVID-19 on Music Culture in East Asia"）を共同で執筆しているOffshore（https://offshore-mcc.net/）代表の山本佳奈子も登壇した。

日本ポピュラー音楽学会理事会が設立した調査プロジェクト「新型コロナウイルスと音楽産業JASPM緊急調査プロジェクト2020」が主催するオンラインシンポジウム「ポピュラー音楽と政治——文化と公助の関係をめぐって」が開催される。

連載「アフターマス─COVID-19による東アジアのポピュラー音楽文化への影響」　中国のオルタナティブな音楽文化におけるCOVID-19の影響を調査していくにあたって、まずはこれまでの概況を見渡すことは欠かせない。隣国でありながら中国と日本ではポピュラー音楽における環境や聴取習慣が異なるうえに、使用するSNSの違いや交流の少なさから、十分な情報が日本に入ってきていない。主流音楽であればまだしも、オルタナティブな音楽文化ともなればなおさら情報が少ない。しかし中国にもあらゆるレベルでのオルタナティブな音楽実践が存在し、その多くは「独立音楽」と称することができるだろう。Independent Musicの対訳である「独立音楽」と日本の「インディーズ」は同義となるはずだが、2021年現在、その様相は異なるものとなりつつある。

2021年1月より、Offshore（https://offshore-mcc.net/）との共同企画による「アフターマスーCOVID-19による東アジアのポピュラー音楽文化への影響」（"Aftermath: Impact of COVID-19 on Music Culture in East Asia"）の連載を開始します。